- ESGデータブック (215KB)
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*1 「エネルギーの使用の合理化及び非化石エネルギーへの転換等に関する法律(改正省エネ法)」(昭和五十四年法律第四十九号)の規定に基づき算定した。スコープ2はマーケット基準に基づく値。2023年3月期より順次CO2フリー電力へ切り替えたため、括弧内に非化石証書割当量控除後の値を示す。
*2 「温室効果ガス(GHG)プロトコル 事業者排出量算定報告基準 改訂版」および「サプライチェーンを通じた温室効果ガス排出量算定に関する基本ガイドライン (ver.2.4)」に基づき自社と関連の強い9つのカテゴリについて簡易的な方法で算定した。算定方法の精度向上のため、過年度の値は参考値。
*3 「温室効果ガス(GHG)プロトコル 事業者排出量算定報告基準 改訂版」に基づき算定した。
*4 国内事業所とは、本社以外の国内事業所(高萩工場、久里浜工場、中央研究所、およびCMC研究所)を含む。
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*5 研修体制に含まれる研修のうち、専門教育・メンタルヘルス研修・コンプライアンス研修・投資教育を除くキャリア研修を対象とする。
*6 連結の値については一部地域を除く。
*7 「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」(平成27年法律第64号)の規定に基づき算出した。
*8 集計対象は派遣社員を除く全労働者の数値とした。
*9 「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」(平成3年法律第76号)の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」(平成3年労働省令第25号)第71条の4第1号における育児休業等の取得割合を算出した。
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